国家一般職[教養区分]試験と地方上級（教養型）試験に特化したコース。

国家一般職を主軸に、併願できる教養型の地方公務員を併願していきたい方におすすめ。時事や面接など、対策内容は民間就活にも活きてきます。

地方上級（教養型）対応試験の一例
・東京都庁Ⅰ類B＜新方式＞
・横浜市　春実施枠
・大阪府　行政（大学卒程度）
・京都市　上級＜京都方式＞　など

　基礎能力試験対策　

教養マスター

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【講義】全172時間
科目・時間数
数的処理 スタート講義8時間・本編講義36時間/文章理解 8時間
社会科学 33時間/人文科学45時間/自然科学 42時間
 
【演習】全45回　[短答演習30分→解説講義80分]
科目・回数
数的処理 11回/文章理解 10回
社会科学 9回/人文科学 9回/自然科学 6回
 
■科目の特性や重要度に応じてメリハリをつけて対策
重点的に対策すべき「数的処理」は基礎から学び、解法と正解を導く「思考力」を修得します。一般知識科目は、高校までの学習に不安がある方にも配慮しながら、効率良く必要な力を養います。
 

　教養論文・面接・時事対策　

ニュースの見方がわかる講義

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【講義】全12回
 
■公務員試験に必須のニュースを深掘り
日々のニュースの中でも、特に公務員試験との関係で押さえておくべきテーマを取り上げ、深掘りしていきます。
ニュース（事象）が生じるまでの経緯や背景、その事象について日本が今後どのような方向へ進もうとしているのかを解説します。
 
■関連する専門知識も分野横断で学べる
取り上げたニュースに関連して押さえておくべき専門知識や周辺テーマも講義内で確認します。
一つのニュースを時間の流れに沿って学びながら、理解するための前提となる、公務員になるなら常識としておくべき知識を分野横断で学ぶことができます。
 

時事対策講座

月１時事講義　コース受講期間を通じて月１回ペースで学習します

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【講義】全22時間　毎月2時間づつ11ヶ月間受講します。

時事総まとめ講義　最終月に1年間学んだ内容の総仕上げを行います。

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【講義】全9時間　12ヶ月目は総まとめとして9時間受講します。　
※講義時間は1年あたりの実施内容です。2年コースの方には2年分を提供します。
 
■月１回の講義でリアルタイムに時事感覚を身につける
毎月2時間の時事講義で、公務員試験との関係でチェックしておくべき時事トピックを確認します。教養論文や面接対策としても知っておくべき政策課題については、基礎となる知識や関連事項を整理していきます。
 
■直前期には出題傾向をふまえて重要ポイントを総まとめ
直前期には、試験の出題傾向を踏まえたテキストを使用する総まとめ講義で、最後の仕上げを行います。毎月1回コツコツと学習してきた知識を1年分振り返り、試験との関係で特に重要となるポイントを再確認します。
 

面接対策講座

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【講義】全4時間
【模擬】模擬面接1回＋合格レベルに達するまで
 
■模擬面接は講師が「合格レベル」と判断するまで何度でも練習
 「話すのが苦手」という方も、練習すれば形式面では合格レベルに到達できます。重要なのは面接でアピールできる材料があるかどうか。本講座では、公務員試験の面接対策として何を準備すべきかを早めに講義で理解した上で、直前期に模擬面接で仕上げます。
 

公務員仕事研究

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【講義】全2時間
 
■国と地方、県庁と市役所－仕事の違いを知る
受験先を決めるために不可欠な、国と自治体、都道府県庁と市役所の仕事の違いを具体的にお伝えします。志望先を絞り込み、志望動機を固めるために役立つ内容です。
 

　公務員試験ゼミ　

国家一般職[教養区分]ゼミ

【ゼミ】全10回　[一般論文演習60分→グループ討議・講評・質疑応答50分（予定）]
 
■新設「一般教養論文試験」へ即応
国家一般職や地方上級試験で行われる論文試験（一般論文）は、主に政策課題について論述する試験です。新設された国家一般職[教養区分]試験の論文は「一般教養論文試験」とされ、これまでより一歩進んだ準備が求められることが予想されます。ゼミでは、これまで培ったノウハウをもとに、新設試験に対応できる力の修得を目指します。
 
■絶対に押さえておくべき頻出テーマを講師がセレクト
ゼミでは、頻出のテーマ（政策課題）について、問題の所在、解決策を考える視点、押さえておくべき基本知識などを講師がわかりやすく解説します。
 
■他の受験生との討議を通じて自身の「現在の実力」を知る
ゼミでは政策課題についてグループで討議/ワークを行います。「話す」形式でアウトプットすることで思考プロセスを鍛え、知識を再確認します。時間をかけて「話す」トレーニングを繰り返すことで、人物試験への不安払拭にもつながります。また、他の受講生との比較で「自分の今の力はどれくらいか」「何が足りないか」を把握できます。

　課題対応能力対策　

人事院より問題例が公表された後、詳細をご案内いたします。